残業が前提で仕事をさせられていて、
疲れや不満が溜まっているという方も多いと思います。
勤務時間内では完了させることが不可能な業務量を任せられたり、
長時間のシフトを組まれて残業が確実になっていたりするとおかしいと感じますよね。
残業が多いとプライベートの時間や休む時間も取ることができず、
心身の健康を害することもあります。
この記事では、残業前提で働かせる会社の特徴や問題、
疲れたときの対処法などについて紹介しています。
残業前提の仕事に悩んでいる方は、是非参考にしてくださいね。
目次 関連
残業前提の会社はおかしいと言われる理由
残業が前提で社員を働かせる会社はおかしいと言われる理由として、
一つ目に、原則として残業は法律で禁止されていることを挙げることができます。
例外として36協定を締結した場合はその時間内であれば許されるとなっています。
そもそも法律で残業は禁止となっているのに、
当然のように残業をさせることはおかしいと言わざるを得ません。
二つ目の理由は、マネジメントができていない証拠であることです。
残業が前提と言うことは、仕事のスケジュールや人員配置、
仕事の割り振りなどがきちんとできていないということです。
マネジメントができない会社はうまく仕事を進めることができません。
三つ目は新しい考えを取り入れていないことが多いことです。
現在は仕事を効率的に進め、労働時間を短縮するという流れになっています。
残業を前提とする会社は労働者から避けられますし、ブラック企業などと言われ、
社会全体での評価も下がるのに、放置している会社はおかしいといえます。
残業前提で仕事をさせる会社の特徴
残業前提で仕事をさせる会社の特徴として、一つ目に、
労働時間の長さで評価することが多いことを挙げることができます。
残業し、長時間働かなければ努力していると認めません。
仕事を頑張る社員は残業することが当然と思っています。
二つ目の特徴は、改善意識が低いことです。
残業前提ということは、効率が悪いなど改善すべき点がたくさんあるはずですが、
改善する気がなく、そのまま同じやり方を続けてしまっています。
三つ目は、人手不足が慢性化していることです。
人手が足りないので、今いるメンバーで仕事を回すために残業前提になっています。
残業が多い会社は人気がなく、離職率も高くなりがちであるため、
人手不足が解消しにくく、残業前提の仕事が続きます。
工場などの仕事は残業前提は多い？
何となく工場などの製造業は残業前提が多いイメージを持つ人もいるかもしれません。
しかし、統計上、製造業の平均残業時間は全体の平均残業時間を下回っていることが多いです。
ただ、あくまで平均値なので、残業前提で働いている工場勤務の人も少なくありません。
工場などの仕事で残業前提になりやすい理由として、
一つ目に、人材不足に陥りがちであることを挙げることができます。
工場勤務は辛く、給料が良くないというイメージがあるため、
採用活動が思うように進まないという工場も多いです。
二つ目の理由は、一時的な生産量の増加のために増員することが難しいことです。
工場は常に一定の生産量であるわけでなく、時期的に増産する必要が出ることがあります。
一時的な増産のために人員を新しく雇用しても、繁忙期が過ぎれば人員が余ってしまいます。
繁忙期に通常の人員で対応するとなると、残業前提で働かざるを得なくなります。
残業前提のスケジュールは違法になる？
残業前提で勤務スケジュールを組むことは違法になる場合もあります。
労働基準法では、1日8時間、又は週40時間を超えて労働させることは禁止されています。
但し、36協定を締結し、労働基準監督署に届出をしている場合は、
36協定で定められた時間までは残業も違法になりません。
尚、36協定に定める残業時間には上限が設けられており、
それを上回る時間を規定しているものは認められません。
また、残業を命令するには就業規則や労働契約などで残業があることを明示しておく必要があります。
つまり違法でないというためには、36協定の締結と労働基準監督署への届け出、
上限規制の順守、就業規則等への残業があることの明示と言う条件を満たす必要があります。
これらの条件を満たしている場合、
残業前提のスケジュールを組んでいても違法ではありませんが、
ひとつでも条件を満たさない場合は違法になります。
残業前提の会社で疲れた時の対処法
残業前提の会社で疲れたときの対処法として、一つ目に、
効率化する方法を考えることを挙げることができます。
業務の無駄を無くすことや手作業だった部分を機械化することなどで、
仕事にかける時間を減らし、残業も減らすことが期待できます。
上司に相談しながら効率化を進めましょう。
二つ目の対処法は、上司などに相談することです。
残業前提で働くことで疲れがたまって限界であることを上司に相談することで、
仕事の割り振りなどを見直してくれる可能性があります。
また、残業前提であることに問題意識のない上司が問題点に気付くことも期待できます。
三つ目の対処法は、転職することです。
会社によっては、残業が当たり前で、残業を無くしたり、減らしたりすることが
考えられないというところも少なくありません。
そのような会社では個人で努力しても残業を無くすことが難しいので、転職することをお勧めします。
まとめ
そもそも法律で残業は禁止されており、
例外として残業が認められることになっているので、
残業を前提に働かせることはおかしいといえます。
条件さえ満たせば、残業前提でも違法ではありませんが、残業前提の職場は改善意識が低かったり、
慢性的な人手不足に陥っていたりするなど問題が多いです。
仕事を効率化することや上司に相談することなどで状況が改善する可能性はありますが、
会社の方針が残業前提の場合は改善が難しいので、転職する方がよいでしょう。
