基本的に職歴詐称はお勧めしません。
なかなか内定がもらえない、書類選考が通らない、人に勧められた等、
やむを得ない事情があるのも理解できます。
インターネットでは職歴詐称を推奨するページもあります。
そこで少しでも自分を良く見せようと、
職歴に加筆や削除をしてしまうかもしれませんが、
バレたら減給や降格、さらには最悪な場合内定取り消しや解雇もあり得ます。
では、どのようなときに職歴詐称がバレてしまうのでしょうか。
10年も遡って調べられることがあるのでしょうか。
なるべく職歴詐称をしない方が良い理由なども解説します。
目次 関連
職歴詐称ってみんなやってるもの？
職歴詐称は実績や資格などを水増しして記入する以外にも、
あえて事実を隠すことも含まれます。
フリーター期間を誤魔化したり2社の在籍期間を合算して1社として伝えたりするなどです。
職歴詐称が起こる原因・理由としては、単純に記載ミスと本人の故意が考えられます。
記載ミスは本人の意図しないところでの「うっかりミス」なので、
事前に正確な情報整理しておく必要があります。
一方の故意の場合は少々悪質で、「どうせバレないだろう」という気のゆるみから起こります。
「少々盛るくらいなら・・・」と考えて経歴書の内容が
次第に変わっていき後に引けなくなるパターンです。
なかなか採用が決まらない、不利な部分を隠したい、どうしても就きたい仕事など理由は様々です。
インターネットでも職歴詐称のことが多く見受けられるので、
割と多くの人が職歴詐称を行っていると思われます。
でもバレた時の代償は大きいです。誰が責任取るのでしょうか。
みんなやっているからと言って同じように職歴詐称する必要はありません。
最後は自己判断でお願いします。
職歴は結局の所ばれるのは前職だけ？職歴詐称がバレてしまうケース
職歴詐称がバレてしまうのはいくつかパターンがあります。
・雇用保険証、源泉徴収票、年金手帳などの公的資料
雇用保険、源泉徴収票には前職が記載されています。
つまり前職は確実にバレます。
年金手帳には保険の加入歴が記載されています。
加入歴と職歴を見比べて矛盾に気づくケースがあります。
・過去の知人や同僚からの情報提供
思わぬところで知人に遭遇したり、経歴のない会社を記載したら
偶然その会社の元社員が在籍していたりして、食い違いが発覚するケースです。
・本人のスキル不足
面接官も何十何百という面接を行っているプロですから、
面接中の話の食い違いには気づきます。
また面接を無事通過しても、業務に携わってから能力不足が明らかになる事もあります。
・バックグラウンドチェック・リファレンスチェック
厳密には微妙に異なる意味合いですが、共通点を言うと第三者に確認をとることです。
もちろん個人情報保護の観点から本人に同意を得ることが前提です。
バックグラウンドチェックを専門に行うような調査会社もあるほど、
経歴詐称を未然に防ぎたいという会社は増えているようです。
以上のことから職歴がバレるのは前職だけと思わない方が良いでしょう。
意外なタイミングで意外なところからバレてしまうものです。
10年前の職歴がバレない理由
前項では、かなりの確率で職歴がバレてしまう理由を説明しましたが、
現実的には会社はどの程度詳しく調べるのでしょうか。
職歴を調べるのはその会社によります。アバウトな答えで申し訳ありません。
履歴書をサッと目を通すだけの会社もありますし、
第三者に調査依頼するなどしっかり調べる会社もあります。
また可能性は低いですが、年金の加入歴から10年前の職歴が判明することもあります。
中途採用ということは、一から育成というよりも即戦力が欲しいというのが会社の考えです。
ある程度条件を満たした人を採用したいのでどうしても慎重になってしまいます。
重要なポストであればあるほど、この傾向は強くなります。
とはいえ、10年も昔の事まで調べるとなるとコストも手間もかかるので、
10年も遡る会社は少ないように思われます。もちろんゼロではないので安心はできません。
職歴詐称がバレたらどうなるの？
職歴詐称がバレた時どうなるのか、法律、会社の対処、自分の居場所の観点から説明します。
もっとも重いのは法律に抵触することです。
資格手当が欲しくて嘘の資格を書くと
詐欺罪、弁護士・医師・警察や学位を詐称すると軽犯罪法、
民間資格の証明書を偽造すると私文書偽造など、悪質な場合罪に問われる可能性があります。
刑事責任を問われる可能性は低いとしても、
民事責任として損害賠償を求められる可能性が無いとも言い切れません。
次に会社の対処としては、採用取り消し、解雇、減給、降格が考えられます。
社内秩序や取引先との関係を考慮すると、
会社は重大な職歴詐称する人を長く雇用するわけにはいきません。
入社前に判明した場合、最初から採用しないという選択が最も合理的です。
入社後は解雇も選択になりますが、解雇が簡単ではない場合は、
減給や降格の処分は十分に考えられます。
会社がリストラを考える時は選考リストの上位に挙げられています。
もちろん法律に抵触するような重大な職歴詐称の人は懲戒解雇となります。
最後に比較的軽微な詐称で、特にお咎めなしで入社できたとしても、
信頼は低いところからのスタートとなります。
ただでさえ中途入社は信頼関係が築けていないので、
よほど実績と信頼を積み重ねない限り、
かなり肩身の狭い思いをするのではないでしょうか。
職歴詐称はなるべくしないほうが良い
職歴詐称はバレる確率が高いです。採用取り消しや解雇といった大きな代償を払うことになります。
たとえバレなかったとしても、いつバレるかビクビクしながら働くのはストレスです。
そんなリスクを背負って職歴詐称するよりも、正直な職歴を書きましょう。
それでも、少しでも良く見せたい、マイナスの部分を隠したい、と言うのであれば、
ポジティブに転換して伝え方の工夫をしましょう。
例えば資格であれば、保有していると嘘をつくのではなく、
保有していないと正直に言うのでもなく、勉強中と言えば印象も変わります。
転職回数が多いのであれば、それぞれの会社の学びを掛け算することもできます。
在籍期間が短いのであれば、一身上の都合ではなくキャリアプランなど
合理的かつ前向きな理由を記載できます。
アピールすることがなく失敗が多かったのであれば、
その失敗から何を学んだかアピールできます。
転職エージェントに相談しても良いでしょう。
転職のプロですから、上手なアピールの仕方を教えてくれますし、
自分自身も気づいていないアピールポイントを引き出してくれるかもしれません。
信頼を勝ち取るにはやはり誠実なのが一番ではないでしょうか。
まとめ
どうしても自分を良く見せたい、どうしても採用してほしいという気持ちから、職歴を少しくらい盛っても大丈夫だろうと思うかもしれません。
でも実際、職歴詐称はバレることが多いし、バレた時は採用取り消しや解雇など代償は大きくなります。
解雇などの重い処分がなかったとしても、信頼は築きにくいです。
インターネット上には職歴詐称のやり方の記事もありますが、
誰も責任を取ってくれません。最終判断は自分自身です。
どうせ相談するなら転職エージェントなど転職のプロが良いでしょう。
「一番のアピールポイントは誠実さです。」そう言えるとカッコイイですよね。
